CPDNPとは
所長
樽井 澄夫
主任研究員
首藤 明美
米澤 仲四郎
坂本 豊実
戸崎 洋史
研究員
大杉 茂
客員研究員
黒澤 満
浅田 正彦
小山 謹二
香川 美治
山 嘉顕
スタッフ紹介|CPDNPとは

戸崎 洋史

トサキ ヒロフミ/Hirofumi TOSAKI

生年月
1971年5月
所属機関・所属部署・職名
日本国際問題研究所
軍縮・不拡散促進センター
主任研究員
連絡先:住所
tosaki.hirofumi@cpdnp.jp
連絡先:電話番号
03-3503-7558
研究分野
軍備管理・不拡散問題、ミサイル防衛問題、核戦略・抑止論などを中心とする安全保障問題
出身大学院・研究科等
大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程中途退学
取得学位
博士(国際公共政策)
研究職歴
平成8年6月 財団法人日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター 研究員補(平成12年5月まで)
平成12年6月 財団法人日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター 研究員(平成19年3月まで)
平成18年4月 九州大学大学院法学府 客員助教授 「国際公法研究第二」担当(平成19年3月まで)
平成19年4月 財団法人日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター 主任研究員(現在に至る)
平成19年4月 国際基督教大学国際関係学科 非常勤講師 「軍縮論」担当(平成19年6月まで)
平成20年4月 九州大学大学院法学府 客員教授 「国際公法研究第二」担当(平成21年3月まで)
所属学会
日本国際政治学会、国際安全保障学会、日本軍縮学会
著作
『NPT―核のグローバル・ガバナンス』共著、岩波書店、2015年
『安全保障論─平和で公正な国際社会の構築に向けて』共著、信山社、2015年


●「『共同行動計画』―イランの意図のテスト」『軍縮・不拡散問題コメンタリー』2013年12月(PDF)
●「『核兵器の人道的結末に関する共同声明』への日本の参加」『軍縮・不拡散問題コメンタリー』2013年10月(PDF)
●「ベルリン演説における核兵器削減提案」『軍縮・不拡散問題コメンタリー』2013年7月(PDF)
●「中東会議を巡るゼロサムゲーム」『軍縮研究』2013年4月(PDF)
●「北東アジアにおける『核兵器の下での現状維持』とその不安定性」『国際政治』第158号(2009年12月)
●「核軍縮と日米同盟−拡大抑止の影響」『核軍縮を巡る新たな動向』研究報告書、2009年3月(PDF)
●「核兵器拡散防止のアプローチ『決然たる拡散国』への対応を中心に」浅田正彦・戸崎洋史編『核軍縮不拡散の法と政治』信山社、2008年
●「米ロ軍備管理―単極構造下での変質と国際秩序」『国際安全保障』(第35巻第4号、2008年3月)
●「核兵器テロ問題:核不拡散体制へのインプリケーション」『国際情勢』(第78号、2008年2月)
●「米国の外交・安全保障政策における核兵器の役割」『国際安全保障秩序再構築と「核」:核政策および核軍縮・不拡散政策の「変革」』研究報告書、2007年3月(PDF)
『日本のミサイル防衛−変容する戦略環境下の外交・安全保障政策』共著、日本国際問題研究所、2006年
●「核兵器拡散問題の動向と課題」黒澤満編『大量破壊兵器の軍縮論』(2004年7月、信山社)
●「大量破壊兵器拡散問題への対応:『ポスト冷戦後』の米国の政策とそのインプリケーション」『国際公共政策研究』(第8巻第1号、2003年10月)。
●「米国のミサイル防衛構想:抑止態勢および軍備管理・不拡散へのインプリケーション」学位(論文博士)論文(大阪大学大学院公共政策研究科)、2003年4月。
●「米露間軍備管理問題:『新しい戦略関係』への移行と課題」松井弘明編『9.11事件以後のロシア外交の新展開』日本国際問題研究所、2003年。
●「能力ベース・アプローチに基づく米国のミサイル防衛計画:軍備管理および不拡散の重要性」『国際安全保障』第29巻第4号、2002年。
●「弾道ミサイル防衛と軍備管理・不拡散」森本敏編『ミサイル防衛:新しい国際安全保障の構図』日本国際問題研究所、2002年。
●「中東の核問題」広島平和研究所編『21世紀の核軍縮:広島からの発信』法律文化社、2002年。
●「核不拡散問題への対応」日本国際問題研究所「転換期の日米核軍備管理・軍縮・不拡散政策」研究会報告書、2002年。
●「戦略攻撃兵器削減条約:戦略的安定に持つインプリケーション」『軍縮・不拡散問題シリーズ』No. 17、2002年。
●「NMDと軍備管理・不拡散:共存の可能性」『国際公共政策研究』第5巻第2号、2001年。
●「NPT無期限延長後の核不拡散体制」『軍縮・不拡散問題シリーズ』No.13、2001年。
●「米露間核軍備管理の動向とその再活性化」『軍縮・不拡散問題シリーズ』No.7、2001年。
●「2000年NPT運用検討会議に向けて:重要性、実質事項および採択される文書」『軍縮・不拡散問題シリーズ』No. 4、2000年。
●「非核兵器地帯と核不拡散」納家政嗣、梅本哲也編『大量破壊兵器不拡散の国際政治学』有信堂、2000年。
口頭・ポスター発表
●「核軍縮・不拡散の動向」神奈川県「県内非核宣言自治体連絡会議」(2010年3月)
●「軍備管理・信頼醸成」陸上自衛隊幹部学校(2010年1月)
「米露軍備管理の秩序維持機能とその制度的脆弱性」日本国際政治学会(於:神戸国際会議場)2009年11月(PDF)
●「日印原子力と核不拡散」内閣府原子力委員会国際問題懇談会(2007年6月)
●「核不拡散体制に対するイラン核開発問題のインプリケーション」国際安全保障学会年次大会(東洋英和女学院大学)2006年12月
●「核兵器不拡散問題に対する冷戦後の米国の政策」第26回核物質管理学会日本支部年次大会」(学士会館本館)2005年11月
●「核兵器拡散問題の現状と課題」日本原子力学会(於静岡大学)2003年9月
●「米国のミサイル防衛構想と核軍備管理」国際安全保障学会(於慶應義塾大)2001年11月
その他の活動
『軍縮・不拡散問題ダイジェスト』
Vol.1(2010年):2月1日8日15日22日;;3月1日15日23日29日;;4月5日、「7日オバマ政権の核態勢見直し」、「9日新START条約」、19日

更新日 2015年4月15日